【国際】日本で定時に帰るZ世代の若者が増える一方、ドイツ・イギリス・北欧では「サービス残業」が蔓延中…欧州の若者が“タダ働き”を選ぶ切実な理由

・欧米ではワーク・ライフ・バランスの考え方が浸透していて、早めの退社や長期休暇を大切にする姿勢が見られる。

・ドイツや北欧諸国では、夕方にはオフィスが閑散とする。これらの国々では、勤務時間内に効率的に仕事を終えることが評価される。

こうした姿が、メディアや研修などで「理想的な海外の働き方」として紹介されてきました。そのため、「海外では長時間働かない」という印象が形成されてきたのです。

一方で、日本では電通の過労自殺事件をきっかけに「長時間労働=悪」という認識が広がりました。その対比として「欧米=健全な労働文化」という構図も生まれました。

この対比は、日本の働き方を変える必要性を強調する目的では効果的でした。しかしその結果、実際には海外にもある「労働時間を使った熱意のアピール」が見過ごされてきたとも言えます。

最近の学術研究として、ギリェルモ・オルファオらは、欧州の国々でもサービス残業（unpaid overtime）が蔓延していることを明らかにしました。そのような国には、日本では「残業しない国」のイメージがあるドイツ、イギリス、さらには北欧のスウェーデンやデンマークなども含まれます。

オルファオらは、特に若手社員たちが、意欲や忠誠心をアピールするため、そして将来の見返りとしての昇給や昇進を期待してサービス残業をすることを指摘しました（Orfao et al.,2024）。

残業、特にサービス残業による熱心さアピールは「昭和の遺物」のように見えるかもしれません。しかし、若年失業率が高い欧州では、不安定な立場に置かれた若者たちは、キャリア戦略として長時間労働による熱心さアピールをせざるを得ない状況に置かれているようです。

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