【JFA】宮本恒靖会長　日本がめざすサッカーW杯再招致　課題はスタジアム

　サッカーのワールドカップ（W杯）を再び日本で開催する構想を、日本サッカー協会は持っている。

　2002年の日韓大会を日本代表選手として戦った宮本恒靖会長は「この国でサッカーの存在感をより大きくし、またスポーツを通して社会を元気にできる」と自国開催の意義を語る。

　ただ、世界最大とされるスポーツイベントを招くのは簡単ではない。実際、過去に2度、招致をめざしたもののかなわなかった。大きな壁として立ちはだかったのが、スタジアム問題だった。

　日本協会は「2005年宣言」として、この年に発表した長期ビジョンで、50年までにW杯を日本で開催し、優勝国になると掲げた。宮本会長もこの方針を踏まえ、「日本開催の意向はもちろん持っている」と話す。

　1993年のJリーグ開幕に続き、02年のW杯日韓大会は国内でのサッカー普及に大きな影響を与えた。世界各国からサポーターが各地を訪れ、地方にまで経済効果や国際交流が広がった。日韓関係も劇的に改善した。

　その後、日本協会は22年、そして34年大会の招致に動いた。22年はカタール、オーストラリア、米国、韓国と投票で争って落選。34年大会は立候補にもこぎつけられず、サウジアラビア開催支持に回った。

　22年については、そもそも日韓大会の成功を受けて「まずは手を挙げた部分も大きい」と関係者は語る。ただ、当時の招致委員会の報告書では「日本は02年大会当時から大きく進展していない。時代の需要に応じた改修を実施し、スタジアムの価値向上を図るイングランドや米国の後塵を拝している」と、スタジアム問題が指摘されていた。

　34年大会についても、4万人以上収容の会場が14カ所、うち二つは6万人以上、一つは8万人以上を含むなどとする「スタジアム要件」がネックになった。オイルマネーを背に、財政的な政府保証も期待できるサウジアラビアと争うには、「基盤がなく、あきらめざるを得なかった」と23年秋に当時の田嶋幸三会長は語っている。

　現在のW杯本大会出場枠は日韓大会時の32から48チームに広がり、国際サッカー連盟（FIFA）はさらなる拡大も視野に入れる。もはや単独開催は現実的でなく、共催を視野に入れざるを得ない。

　今年3月、東京都内で日本が所属する東アジア連盟（EAFF）と東南アジア連盟（AFF）の会合が開かれた。宮本会長は「書面を交わしてはおらず、具体的な立候補国も出ていないが、互いの連盟の中でW杯を共催できればいいですね、と話した」と明かす。

　従来の大陸回り持ちの状況などを鑑みれば、次のアジア開催は46年が有力だ。実際に招致活動が始まるのは大会の十数年前になる。それまでに、日韓大会からどれだけスタジアムを新設、改修できるかが招致の行方を左右しそうだ。

　共催になって会場数が少なくなったとしても、決勝や開幕戦のようなビッグゲームを呼び込みたければ8万人収容のスタジアムが必要になる。一方、開催地が都市部に集中すれば、地方にまでW杯効果を広げるという02年大会のような普及効果は薄まりかねない。

　収容数はもちろん、観客の利便性や見やすさ、ビジネス利用やホスピタリティー、デジタル化などを考えても、現在の日本のスタジアム状況は心もとない。新国立競技場では、民間事業者が課題となっていたVIPエリアの拡充などに手をつけている。

　今後、サッカー界はW杯開催に適したスタジアムを準備できるのか。宮本会長は「正直、W杯招致はまだまだ先の話。そこにつなげるポイントとしてもだが、まずは日本サッカーの発展・環境整備のために、スタジアム環境を整えていかなければいけないとは考えている」と話す。（藤木健）