フジテレビが１月27日に開催した“やり直し会見”には、港浩一氏（72）、嘉納修治氏（74）、遠藤龍之介氏（69）ら経営陣５人が出席。フジ系のバラエティやドラマ制作を請け負っていた制作会社のスタッフＡ氏（55）は、その模様を複雑な思いで見つめていた。
「一番気になったのは、やり直し会見の前の１月23日に開かれた社員向け説明会での発言です。『蓄えがあるのでしばらく大丈夫です』と嘉納さんがコメントしたのです。それが社員を対象とした発言なのは百も承知ですが、なんだか、我々としてはハシゴを外された気分になりました……。
港さんの『○○じゃないかなぁ～』という緊張感が欠けた回答を聞くたび、真綿で首を締められる思いでした」
Ａ氏によれば、昨年末に開催された忘年会で「フジの社員は“ボーナスの支給額がアップした。今年はベアも期待できる”と意気軒高でした」という。
「女性セブン」が中居正広氏（52）の女性トラブルを報じた後だったが、その時点ではまだスポンサーのＣＭ差し止めが始まっていなかった。
「我々はコロナ禍で激減した売り上げを取り戻すべく、ここまで必死に働いてきました。コロナ禍で制作費も人員も削られ、減額されたままここまできています。収入は下がり、一人あたりの仕事量は増えました。ほとんど休みなく働いています。時給に換算してみたら280円でした……。たとえ、時給280円という安さでも、（局側は）我々が働かざるを得ないことを見透かしているように見えた。悔しくて仕方ありません」
下請けであっても、“フジテレビの仕事をしている”ことで、Ａ氏は周囲から羨望の眼差しで見られていたという。
「それが、いまではすっかり肩身が狭くなってしまった。同情されるのがツラいです。吉本芸人の“闇営業”騒動から芸能人の不祥事が続いています。多少は免疫もできていたのですが、今回の“中居ショック”は衝撃のデカさも被害の大きさもケタ違いです」
フジ・メディア・ホールディングスは今回の“中居ショック”を受けて、３月期決算フジテレビの広告収入が従来より233億円の減収、親会社の純利益が約４分の１になるという業績予想を発表した。
制作会社の団体である全日本テレビ番組製作社連盟（ATP）はフジの清水賢治社長（64）に要望書を提出。納品済み番組の緊急再編集、急な内容変更などの影響が甚大で、過重労働となることを危惧しており、番組終了やキャンセルが即倒産につながるケースが想定されるとした。
長らく不況により制作費は削られる一方だ。そこにコロナ禍が追い打ちをかけ、制作会社の倒産が相次いでいる中での“中居ショック”。Ａ氏ら下請けの制作会社への影響の大きさは想像を絶する。
「施設や店などの協力があって初めて成立するロケ現場で、撮影を断られたり、心ない言葉を投げかけられたり、目に見えない被害は既に出ています。
影響は数ヵ月単位……数年に及ぶかもしれない。長期化が予想されます。多くの制作会社が廃業の危機を抱えています」（キー局プロデューサー）
Ａ氏は「住宅ローンとロケ車両のガソリン代を払ったら、手元にお金は残らない」と嘆いた。
「光熱費が高騰しているので、自宅では暖房を入れていません。家の中はとにかく寒いので、ショッピングモールに避難してます。食費は家内のパート代でギリギリなんとかなっていますが、もう限界が見えています。しばらく仕事もないし、海外でバイトするつもりです。コロナ禍で仕事がゼロになったときにやっていたように、タイでまたトゥクトゥクのハンドルを握ろうと思っています」
引用元: ・【フジテレビ下請け制作会社スタッフの悲鳴】「時給換算したら280円」 「モールで暖をとってます」
番組制作自体がブラックなのは有名
たくましくて尊敬する
まずは、ロケのガソリン代をフジへ必要経費として請求する事を覚えろよ
個別精算できない契約なら見積もりが甘すぎるし
想定以上にガソリン代かかるなら追加請求して良い時代だよ
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