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2025年、誰もが知る大企業で、内部通報をきっかけに解雇されたとする元従業員が裁判を起こした。
このニュースは瞬く間に全米を駆け巡った。問題は、単なる解雇の不当性だけではない。訴状に記された、耳を疑うような幹部の発言だった。

「貧乏人のためのみたいな食べ物」

これは、注目を集めたいインフルエンサーが放った毒舌でも、ライバル会社が裏で流した中傷でもない。
赤と白のラベルでおなじみの「スープの代名詞」、ザ・キャンベルズ・カンパニー（The Cbell’s Company）の
副社長（当時）であるマーティン・バリー氏が口にしたとされる言葉である。

事の始まりは2025年11月、キャンベル社の元社員ロバート・ガルザ氏が裁判所に提出した訴状だった。

給与の相談のために行われた面談の中で、当時の副社長マーティン・バリー氏は、
自社製品を「誰がこんなを買うんだ」と嘲笑ったとされる。
さらに、製品の中身についても「3Dプリンターで作られた鶏肉だ」などとうそぶき、自分はほとんど口にしないと語った。
さらに、インド系の従業員に対する差別的な言葉や、仕事中にマリファナ入りの食品を食べてハイになっているという自慢話までされたという。

ガルザ氏は、この耐えがたい状況を会社に報告し、正そうとした。しかし、彼を待っていたのは解決の手差しではなかった。
具体的な対応は何一つ取られず、通報からわずか20日後に会社を解雇されたのである。

ガルザ氏は一連の発言を録音していた。一方、キャンベル社は訴訟によって初めてその録音データの存在を知ることになる。
ここから始まる同社の対応は、有事における企業対応のケーススタディとして極めて示唆に富んでいる。時系列で追ってみよう。

「貧乏人の食べ物だ」　“スープの巨人”キャンベル社が防げなかった「顧客蔑視」の末路
https://www.itmedia.co.jp/business/articles/2602/02/news019.html