1983年に東京ディズニーランド、2001年に東京ディズニーシーをオープンさせた東京ディズニーリゾート。開業時の入園料は大人3900円だったのが現在では大幅に上昇し、日により異なる入園料は7900円?1万900円となっている。パークを訪れる来園者の客単価も24年度は1万7833円と過去最高を記録した。また、パークを運営するオリエンタルランドの営業利益も24年度は1721億円と、2年連続で最高益を更新している。

「来園者は18年度の3255万人をピークに、20年・21年はコロナ禍で落ち込んだものの、24年は2755万人にまで復調。そのうち海外客の比率も上昇を続け、24年度は15.3％となる421万人のインバウンド客が来園。過去最高をマークしました。海外客が増える背景には円安の影響も大きいようです」（全国紙経済部記者）

24年度の4?11歳の来園者の割合は全体の13.1％、12?17歳の来園者の割合は全体の11.8％だ。現在パークを訪れる来園者の内、外国人客が埋める割合は若者客よりも多いというわけだ。

米国では、カリフォルニアディズニーランド・リゾートの1日入園料が104ドル（約1万6000円）?最高224ドル（約3万4500円）（変動価格制、以下同）。フロリダ州のウォルト・ディズニー・ワールド・リゾートの1日入園料も、最高価格が昨年初めて200ドルを超え、209ドル（約3万2000円）となった。本場のチケット価格は日本の3倍ほどと、日本はまだまだ安いのだ。

一方で、インバウンド客といえば鎌倉や京都など人気の観光スポットに押しかけ、その存在が地元で暮らす市民生活を脅かしているとして近年ではオーバーツーリズム問題が物議を醸している。東京ディズニーリゾートの現状はどうなっているのか。東京ディズニーランド開園以来パークに足を運び続けているディズニー通で、『東京ディズニーリゾート知識王No.1決定戦』（日本テレビ系）優勝経験もある吉田よしかさんに、話を聞いた。

海外客が増えてきたのを実感したのは、「コロナ禍明けぐらいから」だという。

「コロナ禍が明けて、特にここ2年ぐらいは本当に海外からのお客様が増えたように感じます。最近は高市首相の台湾有事に関する発言で、中国外務省が日本渡航を控えるように通知（2025年11月14日）してから中国からお見えの方が減っていますが、一時期は周囲が海外のお客様でいっぱい。日本語より外国語のほうが多いということも多々ありました」（吉田さん）

■中国人マナーより、問題は日本人の「グッズ転売」
たしかにコロナ禍前の19年度まで、ディズニーリゾートを訪れる海外客の割合は10％に届くかどうかだったのが、コロナ禍が明けると22年度に4.2％、23年度に12.7％、そして24年度には15.3％と右肩上がりで増加している。吉田さんによると外国人観光客は家族連れが多く、パレード観覧のときのパークの空気感には近年“異変”も起きているという。

「パレードを見るためにパレードルート沿いで開始を待っているときなど、海外のお客様は少しでも隙間があると、狭いところでもどんどん座っちゃったりする傾向にあります。日本のお客様は総じてシートを敷いたうえで事前待機しているのですが、パレード開始5分前などぎりぎりのタイミングでレジャーシートの隙間などの極少スペースに座られてしまい驚いている日本の方もいらっしゃいました」（前出の吉田さん=以下同）

ディズニー側は、そうしたマナーの悪い客に対してどのような注意喚起を行うのか。

「座席の決まっているステージショーなどでは、キャスト（従業員）が、観覧時や写真撮影に関する留意点を絵で描いた看板を持っています。マナー違反に関しては海外の方だけではなく、老若男女誰にでも伝わるメッセージの伝え方にしているあたり、世界観を壊さない工夫としてさすがだな、と思います」

ただし、吉田さんは「パーク内よりも“パーク外”で起こっているマナー違反のほうが、問題なのでは」という。どういうことか。

「グッズ転売が年々加熱しているなと感じています。SNSの情報共有がものすごく早いため、SNSで話題になったディズニーグッズがあると、あっという間に情報が拡散されてその商品に人気が殺到します。特に“もうすぐ品切れになりそう”というものがあっという間に売れてしまって、その後ネットで転売される。そうなると、純粋にそのグッズが欲しくてパークに来ている（もしくはこれから行こうとする）人からするといい気持ちにはなりません。買い物自体はパークで誰かに迷惑をかけているわけではないけど、ネット上で転売しお金儲けをするのは、“顔が見えないマナー違反”だと思います」

転売だとわかる振る舞いがあるという。

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