「人権救済の申し立てについて国分太一さん（51）は、“答え合わせ”をしたいだけで“対立したいわけではない”と代理人弁護士が話していましたが、日本テレビから抗議を受ける事態になっています。

人権侵害、またはその恐れがあると認められるかどうかは、簡易審査、予備審査、本調査を経て、判断されます。結論がでるまでに数年単位の期間を要することもあるそうです」（スポーツ紙記者）

（略）

だが、問題が長期化していることに戦々恐々としている日本テレビ関係者がいるようだ。

「日本テレビの看板番組である『24時間テレビ』のスタッフです。来年の放送に向けてすでに水面下で動き出していますが、今回の国分さんの一件で、STARTO ENTERTAINMENTのタレント起用などに影響が出る可能性を懸念しているといいます。

もともと国分さんは株式会社TOKIOの一員としてSTARTO社とグループエージェント契約を結んでおり、窓口対応などのサポートを受けていました。

そのため、国分さんを“敵に回す”ことは、STARTO社との関係にも影響しかねないと危惧しているそうです」（テレビ局関係者）

STARTO社は旧ジャニーズ事務所時代から『24時間テレビ』と蜜月関係にある。

「同社のタレントたちはメインパーソナリティやチャリティパーソナリティ、そしてドラマ企画でも主演に起用されるなど欠かせない出演者でした。

しかも、チャリティー番組ということもあり、旧ジャニーズ事務所はノーギャラでこれを引き受けていました。

『24時間テレビ』にとっては、この上なく重要な取引先なのです。しかも、STARTO社になってからも出演料は貰っていないと聞いています。

今年の『24時間テレビ』も、同社所属の横山裕さん（44）がチャリティマラソンランナーを務めるなど、多数出演していました。

国分さんの一件があったからといって、日本テレビの番組からSTARTO社のタレントが撤退するなんてことはもちろん無いでしょう。ですが、『24時間テレビ』に関しては“蜜月関係”があった上で成立していたところもありました。

国分さんは旧ジャニーズ時代から同社では“重鎮的存在”。日本テレビの社長はこの国分さんに対して強く抗議しているわけですからね。『24時間テレビ』制作の実務を担当する関係者が気を揉んでいるのは致し方ないでしょう」（前出・芸能関係者）

来年の『24時間テレビ』の行方は――。

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https://jisin.jp/entertainment/entertainment-news/2534456/