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　JFA公式サイトで開示されている毎年の収支予算書を見ると、最大の収益を上げているのが日本代表関連の事業やスポンサー収入を含む「事業関連」「代表関連事業」の項目であることが分かる。2026年度だと、その額は合計で約167億円の収入に対して支出は約112億円で、黒字額は実に約55億円。日本代表に関連する事業では、大きな利益が得られている。

　反面、マイナスが大きいのは「指導者普及事業」だ。指導者・選手育成やサッカー普及活動など、いわゆるグラスルーツにかかわる費用や、地方のサッカー協会への助成金などがこれにあたり、単純に収入から支出を引くと約53億円のマイナスになる。“目先の利益”を追うなら、この「普及事業」の支出を削減すればいい。しかし、サッカーなどスポーツにおける「普及事業」は、まさに将来への投資の意味合いが濃いもの。競技人口を増やすことで注目や人気が高まり、代表チームの強化、ひいては財政規模の拡大につながる。社会価値を創出するための支出は、すぐには利益に直結しにくいが、好循環を生む上で不可欠であり、これはJFAの公式YouTubeチャンネル「JFATV」の動画コンテンツ「会計の視点で“日本サッカー協会”を支える!」でも詳しく紹介されている。

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サッカーを国技に

「ブラジルやアルゼンチンのような優勝を目指す国はサッカーが一番。運動に対して才能のある選手がみんなサッカーに行って、その中で競っている。僕たちが日本サッカーをもっと盛り上げて、良くして、日本にとってこのスポーツが国技になるぐらいにならないと、（W杯で優勝は）取れないなっていうのは実感しています」

　W杯北中米大会からの敗退が決まったブラジル戦後、MF鎌田大地(クリスタルパレス)はこう語った。期せずして、欧州を舞台に活躍するミッドフィルダーの言葉がJFAの目指す未来、赤字予算を組む意味合いを浮き彫りにしている。

　「投資」によって競技を普及させ、文化としての土台を築いてこそ、選択肢としての魅力はより高まる。その先にあるのがまさに冒頭で触れた、稀有な才能がサッカーを選ぶ世界線。JFAは今、身銭を切ってその土壌を耕しているといえるだろう。

全文はソースで
https://news.yahoo.co.jp/articles/b2e3a8ed4cc0bcfafe4210967556c86bec602082?page=1