米東部時間午後3時16分にCBSのリポーターがX（旧ツイッター）でトランプ氏との電話インタビューでの発言概要を投稿すると、株式相場が動意付いてプラス圏に転換した。ダウ平均は結局、前週末比239ドル（0.5%）高の4万7740ドルで引けた。

9日午前の取引開始直後は原油先物相場の急伸を材料に株売りが優勢だった。この日の取引時間中の値幅は1260ドルに及び、2025年4月以来の大きさを記録した。当時は、トランプ氏が相互関税を発表・発動するも一部分を一時停止するなど、関税政策を巡る方向転換で相場が翻弄された。

別の主要な株価指数であるS&;P500種株価指数もトランプ氏の発言を受けてプラスに転換し、前週末比0.8%高で引けた。

トランプ氏はCBSに「（イラン側には）軍事的な意味で何も残っていない」と述べ、米国の攻撃によりイランの反撃能力がかなりそがれた点を強調した。「予定よりもかなり早く進行している」と述べた。

トランプ氏は1日、米紙ニューヨーク・タイムズに「4〜5週間を想定している」と攻撃期間のめどを語っていた。2日には「どれだけ時間がかかっても問題ない」とも述べていた。

朝方売られていた銘柄には買い直す動きが見られ、S&;P500種株価指数の構成銘柄のうちほぼ半分が上昇して取引を終えた。業種別指数は「金融」と「エネルギー」を除く全業種が上げた。

トランプ氏の発言を受けて原油先物相場は急落した。WTI（ウエスト・テキサス・インターミディエート）の期近4月物は一時1バレル81ドル台前半まで下落した。8日夜には119ドル台半ばまで急伸していた。17時間程度の間に40ドル近く下げたことになる。

日本経済新聞　2026年3月10日 4:44(2026年3月10日 6:46更新)
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGN09AS80Z00C26A3000000/