朝日新聞の同日付の記事を引用し、「すべての訪日中国人客のうち、団体客は約1割を占める。この層に依存しているホテルは少なくない」と説明。中国人の団体旅行を受け入れていた静岡県のあるホテルでは宿泊客がいなくなったため休業を余儀なくされたことを伝えた。

また、あるホテルチェーンでは特に中国人観光客が多かった関西で業績が低迷していること、東京の百貨店担当者も「中国人の団体客が減り、影響は大きい」と話していることを紹介した。

なお、斉魯晩報や観察者網といったほかの中国メディアも、相次いでこの話題を取り上げている。

中国のネットユーザーからは「素晴らしい！」「いいぞ」「倒産すればいい」「自業自得だ」といった声が上がる一方、「また私たちの勝利だな」「われわれはまた勝ったのか」といった声も。これは、実際には不利な状況にありながら精神的に「自分は勝っている」と解釈することでプライドを保っているという皮肉が込められている。

このほか、「それは中国人が開いたホテルだろう」「大丈夫、それらは華人がやってるホテルだ」「中国人団体客が来なくて休業するホテルって、一般的に中国人が経営するホテルだよ」などと主張する声や、「フェイクニュース。中国人観光客に依存している日本のホテルなんて、全体の1％にも満たない」など影響は限定的との意見が寄せられ、多くの共感を集めていた。

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