日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）は、選手や関係者を守るため、現地に要員を配置。イタリアと日本の双方で、ＡＩ（人工知能）も活用してＳＮＳやインターネットのポータルサイトを２４時間監視し、投稿の削除要請などを行っている。選手らの意向を踏まえ、法的措置に向けた支援もする。

　ＪＯＣによると、１月１８日以降、中傷が含まれる約６万２０００件の投稿を確認し、１０５５件の削除を要請した。今大会では、大会の直前に負傷して欠場が明らかになった選手が、ＳＮＳで中傷を受ける被害が確認されている。

　選手を中傷する投稿は、過去の五輪やパラリンピックでも繰り返されてきた。

　２０２４年パリ五輪では国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）も対策に本腰を入れ、選手のＳＮＳに寄せられる暴言などをＡＩで見つけるシステムを導入した。１日あたり約８万件の悪質な投稿を検知したが、被害は続いた。日本選手団も選手らに大会中はＳＮＳの投稿を控え、メッセージが届かない設定にする対処法を伝えるなどしていたが、複数の代表選手が被害に遭ったという。

　ＪＯＣが２４～２５年に強化指定選手を対象に行った調査（８１８人が回答）で不安や悩みを尋ねたところ、３９％が「ＳＮＳによる影響」を挙げた。ハラスメントに関する調査（６２２人が回答）も行われ、１１％が「ＳＮＳ等を利用した『他人を傷つけるような投稿（誹謗中傷）』の被害に遭ったことがある」と答えた。

　日本選手団の伊東秀仁団長は会見で、「毎日、想定以上の件数の対応に追われている。心ない言葉をアスリートに浴びせることは尊厳を傷つけ、（選手から）力を奪ってしまう。やめてもらいたい」などと訴えた。

[読売新聞]
2026/2/14(土) 14:21
https://news.yahoo.co.jp/articles/98197e5e79cba5c81eee4202d9ab276f31acdf73