SOMPOホールディングスが、総務省の「家計調査」と「消費者物価指数」から作ったデータによると、2月のチョコレート購入数量は2016年を100とすると、2025年は64ほどとなっている。義理チョコ文化の衰退や、原料となるカカオの高騰も原因に挙げられるだろう。だが、そもそも、この慣わしの起源が、消費低迷月である2月の購買意欲の喚起策として、某チョコメーカーが1958年に展開した、「大切な人にチョコを送ろう」と謳うキャンペーンであることも大きいのではないだろうか。

日本には様々な「○○の日」が存在し、業界団体や企業は、隙あらば消費拡大を狙っている。「ポッキーの日」や「アイスクリームの日」といったのがその例だ。とはいえ、消費者からすると、これらは特に多額の出費は伴わないため、ちょっぴり楽しい気持ちになったりするぐらいでお祭りとしては歓迎できるものである。

だが、バレンタインデーは他の記念日とは訳が違う。「好きな人に贈る」という条件をつけたことで、人々の生活様式や、当日までの心の持ちよう、モテ・非モテに伴うコンプレックスにも影響を与えた。さらには「3月14日のホワイトデーは、3倍返しが当然」というよく分からないルール的なものまで生まれ、私自身はこの慣わしに苦痛を感じたものだ。

次に、2月の定番行事となった恵方巻について。

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