金融経済教育推進機構（J-FLEC）の「家計の金融行動に関する世論調査2025年」では、30代の預貯金額（平均）が次のように示されています。

単身世帯：平均355万円
二人以上世帯：平均420万円

ここだけ見ると「100万円は少ないのでは」と感じますが、平均はあくまで平均です。

同じ調査で、金融資産全体（預貯金だけでなく、保険や株なども含む）を見ると単身世帯（30代）は平均752万円／中央値255万円、二人以上世帯（30代）は平均1337万円／中央値500万円です。

また、これに金融資産を保有していない世帯を含めた場合は、単身世帯（30代）は平均501万円／中央値100万円、二人以上世帯（30代）は平均1096万円／中央値311万円です。いずれも平均と中央値の差が大きいのが分かります。

預貯金についても同じように差が出やすいので、預貯金額の中央値は100～150万円程度だと考えるのが自然です。こうした見方をすると、貯金100万円は中央値に近い水準で、「致命的に少なすぎる」と断定できるものではありません。

「年齢×10万円」ルールは本当に妥当か
「年齢×10万円」ルールは、結論から言うと“絶対に必要”な基準ではありません。年齢だけで貯蓄目標を決めるルールは確かに分かりやすいですが、一方で、家計の現実を大きく取りこぼす可能性があります。

毎月の生活費、雇用の安定度、近い将来の大きな支出など条件が違えば「必要な貯金」も「安心できるライン」も当然ズレてきます。「年齢×10万円」ルールは、使うならあくまで“ざっくりした目安”として扱うのがよいでしょう。

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