韓国で14日、ソウル大学医学部予防医学教室のパク・スギョン教授チームと、ソウル大学食品栄養学科などの共同研究チームは、
国際学術誌『エピデミオロジー・アンド・ヘルス（Epidemiology and Health）』に掲載した「2015～2030年における韓国人の
食習慣要因ががん発生率および死亡率に及ぼす影響割合」において、以下のような結果を明らかにした。

　研究チームは、国民健康栄養調査のデータを基に韓国人の食事摂取水準を分析し、これを韓国人コホート研究の結果と結合することで、
2015年から2030年までの韓国人の食習慣が、がんの発生および死亡に寄与する割合（人口寄与危険度・PAF）を推定した。

　研究結果によると、2020年時点で韓国人全体のがん発生の6.08％、がん死亡の5.70％が、特定の食事要因に起因していることが
分かった。がん発生率だけを見れば、米国（5.2％）やフランス（5.4％）より高く、英国（9.2％）やドイツ（7.8％）よりは低い水準だ。

　がん発生に最も大きな影響を与える単一要因は「塩蔵野菜の摂取」だった。キムチや塩辛類などの塩蔵野菜を多く摂取する食習慣は、
全体のがん発生の2.12％、がん死亡の1.78％を引き起こしていると推定された。

　これに続いて、「非でんぷん性野菜（ジャガイモ・サツマイモを除く）および果物の摂取不足」が、がん発生の1.92％、
死亡の2.34％に寄与していることが示された。

　一方、世界保健機関（WHO）傘下の国際がん研究機関（IARC）が発がん要因として指摘し、懸念が大きかった「赤肉（牛・豚肉など）
」と「加工肉（ハム・ソーセージ）」の摂取ががん発生に及ぼす影響は、それぞれ0.10％と0.02％にとどまり、いずれも1％未満の
低い水準であることが確認された。これらの食品が主要なリスク要因とされる欧米諸国とは異なる様相を示している。

　性別による差も顕著だった。2020年基準で、食事要因によるがん発生割合は男性が8.43％と、女性（3.45％）の約2.5倍に達した。
がん死亡割合も、男性は7.93％が食事要因に起因していたのに対し、女性は2.08％にとどまった。

　がんの種類別では、胃がんと大腸がんが食習慣の影響を最も強く受けることが分かった。食事要因に起因する全がん発生件数のうち、
胃がんが44.3％、大腸がんが43.2％を占め、両がん種で全体の80％以上を占めた。

　特に、塩分の多い食品を摂取する韓国の食文化の特性上、胃がんへの寄与度が高かったが、国内では塩蔵野菜の摂取が次第に減少
する傾向にあり、2030年には関連するがん発生への寄与度が1.17％まで低下すると予測された。

　研究チームは「今回の研究は、韓国のがん予防戦略が『韓国人の食卓』を正面から見据える必要があることを示している」とし、
「塩分を控えめにし、野菜や果物を十分に摂取し、加工肉の消費増加に注意することで、がんの発生と死亡を減らすことができる」
と述べた。

　さらに「食習慣は個人の選択であると同時に、社会・文化的産物でもある」とし、「栄養教育や食生活ガイドラインの改善、
食品環境の変化が併せて進められてこそ、がん負担を実質的に低減できる」と強調した。
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2026/01/15 09:34
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