特に近年は、これらの危機が複雑に重なり合い、食料の供給網が乱れ、食料価格が急騰するという問題が、世界中の家庭に重くのしかかっています。

最近の日本でも、主食である米価格の急騰が大きな問題となっていますが、食料品、特に主食の値段が上がると、日々の食卓から何を減らし、何を諦めるべきか、誰もが頭を悩ませます。

こうした経済危機に伴う食料価格の高騰は、特に成長期の子供たちの健康に大きな影響を与える可能性があります。

そこで、ドイツのボン大学（University of Bonn）開発研究センター（ZEF）の研究チームが、過去の大規模な経済危機を事例として、それが子供に与えた影響について分析を行いました。

彼らが着目したのは、1990年代後半に東南アジア諸国を襲った「アジア通貨危機」です。

当時、特にインドネシアでは通貨が急落し、主食であるコメの価格が地域によっては一時的に2倍以上に高騰するという事態が発生しました。

研究チームは、この危機によって幼少期に食料価格高騰の打撃を受けた子供たちが、成人後にどのような健康状態にあるかを約17年間にわたって追跡調査しました。

その結果、コメ価格の高騰という経済的ショックに晒された子供たちは、成人後も身長が伸びにくくなり、さらに大人になってから肥満リスクが有意に高まっていたのです。

またこの影響は家庭の貧困度よりも、住んでいる場所が都市部であることや、母親の学歴と関連が高かったという。

この研究の詳細は、2026年1月付けで科学雑誌『Global Food Security』に掲載されています。https://nazology.kusuguru.co.jp/archives/190083