一度はコンプライアンス違反を理由に葬ったはずのスターの反攻に、日本テレビが狼狽（うろた）えている。“中居騒動”で集中砲火を浴びたフジテレビの二の舞となることを恐れ、有無を言わせず早々にタレントの国分太一（51）を切り捨てたばかりか、その国分側の記者会見を妨害する暴挙に出ていたのだ。

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　前編【日テレから国分太一に「会見するな」と“恫喝”まがいのファックスが　代理人は「報道機関とは思えない横暴ぶり」】では、騒動の渦中、日テレが国分側に送っていた「問題のファックス」について報じた。

「ザ！　鉄腕！　DASH!!」からの降板発表の2日前、国分は「番組の打ち合わせと新プロデューサーへのあいさつ」との口実で日テレに呼び出されたが、

「何の心の準備もないまま、突然始まったヒアリングについて、（国分の代理人を務める菰田（こもだ）弁護士の事務所に送られてきた）ファックスでは改めて〈すべて国分氏に説明してご了承を得た上で実施された〉と強弁していました。しかし国分さんは日テレからの説明を了承するサインもしていなければ、何らかの書面さえ提示されていないのです。国分さんは日テレ側の事情聴取に際し、実は記録（録音）を取っていたのですが、それも“情報漏えい”を理由にその場で削除を要請されています。私の会見や週刊新潮への取材内容まで俎上（そじょう）にのせ、〈事前の断りもなく漏えいした〉と非難していました」（菰田弁護士）

　日テレの独善的な“情報統制”が色濃くにじむファックス文の中でも、特に理解に苦しむ箇所があるという。

「私の発言が〈関係者の特定とプライバシー侵害というさらなる人権侵害を招く行為〉だと糾弾している点です。しかし具体的にどの部分が該当するのかは明らかにされていない。事実、被害者の特定につながるような発言など一切しておらず、これでは国分さん側からの発信を封じること自体が目的なのでは、と考えざるを得ません」（同）

　日テレの妨害工作もむなしく、会見で国分の意思が示されたことで、事態は少しずつだが好転の兆しも見せている。

「週刊新潮の記事が出たことによって初めて、“そういう理由で会見を開けなかったんだね”と理解を示す声が届き始めたと聞いています。国分さんの望みは、当初から関係者への謝罪と説明責任を果たすことです。一方の日テレはそれに対し、“謝罪など要らない”とはねつけてきました」（菰田弁護士）

　口をふさがれたことで、家族の生活まで脅かされるようになった国分。しかし日テレの代理人弁護士によれば、その状況も〈そもそも国分氏のコンプライアンス違反が原因〉だとして突き放す。

「ファックスには〈同氏（国分）とその家族のために、関係者がさらなる危害を受けなければならない謂（いわ）れはありません〉との言葉もあった。福田社長自身、“刑事告訴するような事案ではない”と話していながら、これほど非情な振る舞いを見せるのは不可解というしかありません」（同）

　結果的に、出演していたCM4本など広告契約も全て解除されたことで、国分にはスポンサー企業の違約金までがのしかかっている状況なのだ。このままでは、「自宅を売却しないといけない可能性も出てきている」（芸能関係者）という。

「週刊新潮」2025年11月6日号 掲載
新潮社
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c42db17f8fef5b482aab7c40deab469bf3f1023?page=1
https://news.yahoo.co.jp/articles/0c42db17f8fef5b482aab7c40deab469bf3f1023?page=2