ハーバード大学が10月23日に発表した25年秋の新入生の概要によると、アジア系学生の割合は41％に達した。アジア系新入生の割合は23度年の29．8％、24年度の37％と、上昇し続けている。

黒人学生の割合は、23年度比で2．6ポイント減、24年度比で2．5ポイント減の11．5％に低下した。20年度比では5．1ポイントの減少だった。ヒスパニック系またはラテン系学生は約11％だった。アメリカ先住民、太平洋諸島系およびハワイ先住民は合計で約2％だった。

ハーバード大学のキャンパスにおける人種構成は過去10年間で最大の変化を遂げた。また、25年度にはアジア系の人数が初めて、他のすべての少数人種グループの合計を上回った。

ハーバード大学新入生の人種構成比が変化する大きなきっかけが、米連邦最高裁による23年の、大学入試での「アファーマティブ・アクション」適用を違憲と判断し、禁止する判決だった。

「アファーマティブ・アクション」とは、1960年代の公民権運動を受けて過去の差別や不平等を是正するため、黒人やヒスパニックなどのマイノリティを入試や雇用で優遇する政策を指す。大学入試では、SAT (大学進学適性試験)その他の成績だけでなく、多様性の確保を目的に、入学志望者の人種や社会的背景を評価要素に含める方式だった。しかし米連邦最高裁は23年の判決で、志願者の人種を入学選考の要素として考慮することは、憲法修正第14条「法の下の平等」に違反するとの判断を示した。

ハーバード大学のウィリアム・フィッツシモンズ入試・奨学金担当主任は、25年度の新入生の状況について、「世界各地の都市、農村、農場の出身者がいる」と強調し、「どんな背景であれ、彼らがハーバードに入学できたのは、世界を変える並外れた可能性を備えているからだ」と述べた。

フィッツシモンズ主任は、新入生の多様性は確保されていると主張したが、外部からはそのように見えない。すなわち、「人種による優遇」の政策の廃止後、米国の大学の入試における均衡が再び崩れつつあることは覆い隠せない。（翻訳・編集/如月隼人）

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