「高齢出産に対しては『子どもが成人する前に親が亡くなってしまうのではないか』という懸念が、当事者以外からも提起されることがあります。こうした議論には、親の年齢と育児責任に関する社会的懸念が含まれていますが、家族の多様な在り方や寿命・健康寿命の変化を踏まえると、単純な年齢批判にとどまるべきではありません。

現代の日本では、女性の平均寿命は87歳、健康寿命も75歳を超えており、49歳で出産しても子どもが成人する頃（20年後）に元気に過ごしている可能性は十分にあります。もちろん、加齢に伴う健康リスクは否定できませんが、それを理由に一律に年齢で線引きするのは現実的とは言えません。むしろ、重要なのは個々の健康状態や既往歴、家族の支援体制、社会的サポートの有無です。高齢出産であっても、これらが整っていれば十分に安定した育児環境を築くことが可能です」

妊娠・出産の「適性年齢」についても、一概には言えず、個々の健康や置かれた環境を総合的に評価する必要があると説明する。

「日本では22年の妊産婦死亡率が10万出生あたり3.8人と、世界でも最も安全な水準にあります。特に都市部では、高度な周産期医療体制が整備されており、40代の妊娠・出産でもリスクが十分に管理されているケースが多く見られます。このことから、『35歳以上は危険』という単純な見方は現代の医療状況にはそぐわず、年齢を理由に一律に妊娠・出産の可否を判断するのではなく、個々の事情に応じた柔軟な対応と支援が求められます。今後は、単なる年齢での線引きではなく、妊娠・出産・育児に必要な心身の準備や支援体制の整備をどう社会全体で支えていくかという視点が、より一層重要になると考えています」

もう一つ、高齢での出産で重要視されるのが経済力だ。23年には体外受精で生まれた子どもが、過去最多8万5048人に達した。不妊治療の保険適用回数は、40歳を境に半減の3回となり、43歳以上の治療開始は適用外となる。
詳細はソース先 2025/10/1
https://news.yahoo.co.jp/articles/a7b878b5878408239ebc53af5709a3a1a893f66b?page=2