関西を訪れたある男性ユーザーは5日、「日本はすでに中国人に占領されたのか」とのタイトルで、「京都にしても大阪にしても、行く先々は中国人だらけ。地下鉄、電車、デパート。どこも普通話（中国の標準語）を話す人ばかり。飲食店でも前後のテーブルはいずれも中国人だった。安心感がある」とつづり、日本の街の様子を撮影した写真を複数枚投稿した。

別の女性ユーザーは2日、「出国したのに出国してないみたい」「国慶節の京都は世界各国の人であふれていた。中国語や英語などが聞こえ、時折日本語が聞こえてきた」とし、観光客であふれかえる京都の通りの写真をアップしている。また、別の男性ユーザーも2日、「国慶節期間の日本はどこへ行っても中国語を話す人たち」とつづり、大荷物を持った観光客が乗ったバス車内の写真を投稿した。

中国のネットユーザーからは「確かに至る所に中国人がいる。同胞がいるところは避けたかったけど、無理みたい（笑）」「今日はもう7人の中国人に会った（泣）」「大都市には行かない方がいい。人が少ない所の方が景色がきれい」「（写真をアップして）若草山も中国人だらけ」「どうやら（中国国民への反日の）洗脳はうまくいっていないみたいだ。体はやはり正直だ」「上海から大阪まで2時間だし、ビザも取りやすいからな」「いや本当に、ビザは取りやすい。米国とは比べものにならない」といった声が上がった。

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調査ではさらに、陰謀論的思考の広がりについても分析している。陰謀論とは、「世の中で起きている問題の原因について、不確かな根拠をもとに誰かの陰謀のせいであると決めつける考え方」と定義されている。

特に注目されるのは、陰謀論的思考と生活満足度の関連性だ。「政府当局が、すべての市民を厳重に監視している」という項目で陰謀論的思考がある人の51%が生活に不満を感じているのに対し、陰謀論的思考がない人で不満を感じているのは36%にとどまった。

動画SNSユーザーほど陰謀論的思考が強まる傾向

調査では、陰謀論的思考とメディア接触の関連性も明らかになった。「新聞（オンラインを含む）を主なニュースの情報源とする」人と「動画系SNS（YouTube、Instagram、TikTokなど）を主なニュースの情報源とする」人では、陰謀論スコア（陰謀論的思考の強さを測る点数）の分布に明確な違いが見られた。

東京科学大学の笹原和俊教授と東京大学の松尾朗子特任助教の分析によると、他のメディア利用や年齢・性別が同じであれば、動画系SNSでニュースを視聴する頻度が高いほど陰謀論スコアが高くなる一方で、新聞を読む頻度が高いほど陰謀論スコアが低くなるという有意な関係性が確認された。

笹原教授は「動画プラットフォームでは、視聴履歴に基づいて感情的・扇情的なコンテンツがアルゴリズムによって優先的に表示されやすく、それが陰謀論的な認識を強化する構造になっている可能性がある」と指摘。「メディアリテラシー教育の強化や、信頼に基づく公共的な情報空間の再構築に向けた議論が今後ますます重要になる」と述べている。

スマートニュース メディア研究所では、SMPP2025のさらなる分析結果について、10月下旬に研究所のWEBサイトなどで発表する予定だとしている。

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https://www.zakzak.co.jp/article/20250928-ZTINK3Z2ZZD7TIRMI5C7KFN4FU/