「こうなることは１０年前から分かっていた」「現に私は、そのうち手に負えなくなると忠告した」

同社は１９７０年から英富裕層向けのツアーを手掛けてきた。会長を長年務めるジョセファイズ氏は、英旅行業協会（ＡＢＴＡ）と独立ツアーオペレーター協会（ＡＩＴＯ）の会長も歴任した、欧州旅行業界の大物だ。

同氏は２０１３年、クロアチア南部ドブロブニクで開催されたＡＢＴＡの年次総会で「この先、重大な問題が起きる」と予告した。

欧州では当時、米民泊仲介大手Ａｉｒｂｎｂ（エアビーアンドビー）に代表されるシェアリングエコノミー（共有経済）が各地で急成長していた。だが同氏の懸念対象は、短期の民泊にとどまらなかった。

同氏が予見したのは、いくつもの条件が重なって生じる深刻な状況。格安航空の急拡大と短期宿泊レンタルの急増が重なり、新たな旅行者受け入れ能力が大量に開拓された結果、価格が下落して、大規模な格安旅行の時代が到来するという事態だ。

将来の問題を警告したのに、だれも行動を起こそうとしない。それはちょうど、ギリシャ神話で予言を信じてもらえなかった王女カサンドラのような立場だった。同氏が恐れた最悪の事態は、今や現実となっている。

同氏は各地に広がる抗議行動について、「地元住民の言い分はもっともだ」と話す。「状況は手に負えなくなっている。私自身の事業に影響が及ぶのは確かだが、それでも私は抗議団体を支持する」

一部の観光地はずっと前から、高い料金を課すことでマスツーリズム（大衆観光）の抑制を図ってきた。ブータンは「持続可能な開発料」（ＳＤＦ）として、観光客から１日１００ドル（約１万４７００円）を徴収している。アフリカ東部ルワンダのゴリラトレッキングに参加するための許可証は、１人１５００ドル。ベネチアの日帰り旅行者に課される１０ユーロ（約１７００円）の観光税には、地元住民から「富裕層に街を売るな」と批判の声が上がっている。

オマル氏は、観光地側に客を選ぶ権利が与えられるべきだと主張する。ディナーにだれを招くか決める時と同じで、「こちらの個性やライフスタイル、伝統を尊重してくれる旅行者に来てもらいたい」「そういう視点を持たずに訪れようとする客には、あなたたちは来なくていいと丁重に申し上げる」と話す。

ジョセファイズ氏はさらにきっぱりと、「もう有象無象はいらない」と言い切った。

「ひどい言い方に聞こえるし、だれにでも旅行する権利はあるが、人数が増えるばかりで手に負えなくなっている」「金のない客に来てほしいかどうかは、観光地次第だ」

同氏によれば、欧州では今のところ、料金を上げて格安旅行の客を完全に締め出すというより、人数制限に重点を置く観光地が多いようだ。

■住民からの信頼回復へ

地元住民の信頼を回復することは、群衆対策に劣らず重要な課題だ。

オマル氏は２３年に策定されたパルマの新５カ年計画を説明するなかで、「住民本位の観光戦略」を掲げた。市が買い取るホテルの一部は緑地や住宅地に転用される。１１月には、住民向けのコンサートや子どもたちのイベント、街歩きツアーなど、無料の文化行事が開催される。

「会場はすべて、住民がなんとなく観光客専用と思い込んでいる場所。住民はかつて抱いていたパルマへの帰属意識を、次第に失いつつあった。この流れを変える必要がある」と、オマル氏は話す。

■修復には時間がかかる

スペインのカスティーリャ・ラ・マンチャ大学でマーケティングを研究するエストレーリャ・ディアス・サンチェス准教授によると、抗議デモは短期的にみると拡大する可能性が高い。

「一部の住民は観光客の数に不満を持っているが、主な要因は家賃の高騰だと考える。短期宿泊レンタルが家賃を押し上げた結果、地元の人々が住宅市場から締め出されている」と、ディアス氏は語る。「解決策は、観光を拒絶することではない。だれも取り残されない、相手を尊重する観光にすることだ」

最悪の事態を予言したジョセファイズ氏も、修復は可能と考えている。同氏は一例として、ポルトガルの首都リスボン近郊の海岸リゾート、エストリルを挙げた。７０年代にマスツーリズムの客が押し寄せたのに対して、当局が高級化を図った成功例だ。

同氏は「修復は可能だが、時間がかかる」と話し、「観光地にとっては自ら成長を抑制するほうが、後になって修復するよりはるかに容易だ」と指摘した。