中居正広、継続的な情報漏えいに「もう限界」か　漂い始める“巨額示談への後悔”　新たな弁護団と模索する違った“闘い方”

8月18日に53回目の誕生日を迎えた中居正広の胸中には、いまも複雑な思いがうごめいている──。フジテレビが設置した第三者委員会による報告書に記された「性暴力」の文字。その全貌と称した内容が『週刊文春』（8月14・21日号）で報じられたのは、彼のバースデーの約2週間前のことだ。

「一連のトラブルは、第三者委員会によって“同意のない性的な行為”という認定はされていましたが、当事者間ですでに示談が成立しており、その詳細は守秘義務によって明らかになっていませんでした。

文春の報道によると、トラブルから約5か月後の2023年11月初旬に元フジテレビの女性アナウンサーの代理人から中居さん宛てに送付された『通知書』が存在し、そこに“被害の内容”が克明に記されていたというのです」（芸能関係者）

雨の降る6月のあの日、何度かのメールのやり取りの後、中居は女性を自宅に招いたという。

「記事では、中居さんが包装紙に包まれた高級肉をはじめ、食事の用意をしていたこと。SMAPのライブ映像を画面に映してご機嫌で酒を飲んでいたこと。そして彼女にキスを迫り、無理矢理性行為に及んだことなどが、女性側の主張に基づいて書かれていました」（前出・芸能関係者）

本来であれば、当事者しか知り得ない密室の出来事。この報道に対し、中居側は即座に反発。弁護団は「ご連絡」という文書で、こう主張したのだ。

《記事に記載されている「通知書」なるものは出所自体や真偽も不明なものですが（中略）記載されている表現・描写、「不同意性交等罪に該当しうる性暴力であり、不法行為」等をはじめとした記載は、当職らの認識とは大きく異なる》

さらに、元女性アナウンサーとその代理人に対して、初めて苦言を呈した。

「文書の中では《相手方代理人においては、相手方女性に対して守秘義務を遵守させるべき立場でありながら、結果として週刊誌等の第三者媒体による情報開示が継続的に発生しておりますことは、極めて遺憾です》と、繰り返される“守秘義務違反”にクレームをつけています。巨額の示談金を支払い、芸能界を引退までした中居さんが“もう限界だ”と感じていることをうかがわせました」（芸能レポーター）

実際のところ、被害女性側の動きは“契約違反”といえるのか。岡野法律事務所の伊倉秀知弁護士は、次のように解説する。

「一般的に、女性側から情報が出ているのなら、2つの可能性が考えられます。まず、示談書には口外禁止についての記載があるけれど、女性自身がこれを破り、弁護士の言うことも聞かないという状況です。もう1つは示談書の和解条項に『口外禁止』が入っていない、もしくはその内容が曖昧で、罰則規定がないか、です。口外禁止条項に違反したら『示談金を返す』とか『示談金の何倍を支払う』といった罰則規定がない場合は、破られても示談金を取り返すことは困難です。

性加害などの刑事事件化する恐れがある事案では、ペナルティーの話し合いになると、相手が慎重になり示談しにくくなることもあるため、示談を最優先と考えて罰則規定を盛り込まないケースがほとんどです」

中居は通常では考えられないほどの巨額の示談金を支払ったとされるが、ここまで情報が漏れているいま、示談の内容について後悔する点があるのかもしれない。

「実際、示談した当時の弁護士は外され、いまは新しい弁護団となっています。だからこそ違った“闘い方”も模索しているはず」（別の芸能関係者）

汚名をすすぐことを諦めてはいない中居。その証拠に、前述の文書では《一般的に性暴力という言葉から想起されるような行為ではなく、また不同意によるものではなかった》と従来の主張を繰り返した。またひとつ年を重ねた中居の闘いは続く。

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