2025年08月12日 18:44

　東大卒の元ロッテ投手で、ソフトバンクの球団幹部を経て現桜美林大教授の小林至氏（57）が自身のYouTube「小林至のマネーボール」を更新。野球人口の回復、高校野球の未来を見据えて「甲子園のビジネス化」を強く勧めた。

　高校野球の年間収益は約16億。そのほとんどは春夏甲子園の入場料収入で、全体の87%を占めるという。

　その全試合はテレビ中継される。

　春夏合わせてのべ5億人くらいが視聴しており、小林氏は「コンテンツとして1000億円規模の価値がある」と指摘した。

　ところが、そのテレビ放映権料は民放テレビ局から6300万円の“協力金”だけ。NHKには無料で提供しているという。

　他にもスポンサー料。高校バスケ最大の全国大会「ウインターカップ」は冠スポンサーのソフトバンクを筆頭に40社ほどが協賛している。

　高校サッカーも強豪校は部単位でスポンサー契約し、ユニホームに企業ロゴに入れている。

　卓球などは小学生から個人スポンサーが付いたりする。

　米国の学生スポーツは何千億円規模のビジネスで運営されている。

　高校野球だけが収益を生む手段を持たない。

　小林氏は「高校野球の歴史的意義を否定する必要はないが、世界は変わった。適切な利益の還元こそ時代の育成や地域貢献を可能にする」と説明した。

　バスケやサッカーの収益は全国大会の遠征費、宿泊費などにも使われる。「個人の負担が減ることで競技を続けて貰える」仕組みができているという。

　甲子園大会の利益を増やすせばグラブやバットの提供など、野球人口の回復目的にも使える。

　小林氏は「甲子園マネーを正面から見つめることは高校野球の未来へつなぐ第一歩」と主張。

　ただ、高校野球は教育の一環という前提があり、ビジネスは相容れない。

　甲子園大会のビジネス化に対する拒否反応は当然予想され、小林氏は「怒る人は怒るだろうな…」と苦笑いした。