「2000人規模のホールは貴重」再開発計画が白紙撤回された中野サンプラザを惜しむ声 一方でキャパ1万人超のアリーナ会場が続々登場、“ライブ格差”拡大への懸念も
東京・中野駅前のランドマーク的存在である「中野サンプラザ」跡地の再開発計画について6月19日、中野区議会は区と事業者が締結していた協定を解除する議案を全会一致で可決した。これにより再開発計画は白紙となり、新たな再開発計画を模索することなる。
数多くの国内外の人気アーティストがコンサートを行ってきた「中野サンプラザホール」のほか、結婚式場やホテルなどを含む複合施設として、1973年に開業した中野サンプラザ。
解体後は、7000人規模のイベントホールや商業施設、オフィスなどを備えた高さ262メートルの超高層ビルを建設する予定だったが、事業費が当初の予定の2倍近くとなる3500億円ほどに膨れ上がり、計画が断念された形だ。
今回、白紙撤回となった中野サンプラザの再開発計画だが、音楽業界からは2000人規模のホールを解体して、7000人規模のホールを新設することに対し、反対する声もあったという。エンタメウォッチャーの大塚ナギサ氏はこう話す。
「2010年代頃から、都内では2000人規模のコンサートホールが不足しています。中野サンプラザは伝統があるホールで、どの座席からもステージが見やすく、アーティストからも音楽ファンからも支持される会場でした。これがキャパ7000人規模の会場になってしまうと、コンサートを開催するにはそれなりの集客力が必要となり、実際に利用できるアーティストも限られてしまいます。
“適度なサイズのホール”でコンサートを開きたいアーティストにとって、中野サンプラザは本当に貴重な存在であり、だからこそ再開発計画に反対する業界関係者も多かった。今後の再開発計画では、従来に近い2000人規模の中野サンプラザホールを復活してほしいという声も聞こえてきます」
東京近郊のアリーナ会場は続々増えるが…
2010年に閉館した新宿厚生年金会館、2015年閉館の五反田ゆうぽうとホール、改修のため2016年から休館中の日比谷公会堂、そして中野サンプラザホールと、都内の2000人規模のホールが続々と利用できなくなっている。
一方で、増加傾向にあるのは東京近郊のキャパ1万人以上のアリーナ会場だ。2020年以降には、ぴあアリーナMM（2020年開業・1万2000人規模）、東京ガーデンシアター（2020年開業・8000人規模）、有明アリーナ（2022年開業・1万5000人規模）、Kアリーナ横浜（2023年開業・2万人規模）、LaLa arena TOKYO-BAY（2024年開業・1万1000人規模）が新たに開業。さらに、今年10月にはTOYOTA ARENA TOKYO（1万1000人規模）が開業予定となっているほか、川崎駅隣接地の新アリーナ（2028年開業目標・1万5000人規模）や千葉県の幕張海浜公園の新アリーナ（2030年開業目標・2万人規模）といった計画も進んでいる。
このうち有明アリーナは、2021年に開催された東京五輪の会場として建設されたもの。LaLa arena TOKYO-BAY、TOYOTA ARENA TOKYO、そして新設される川崎駅隣接地のアリーナと幕張海浜公園のアリーナは、いずれもBリーグのホームアリーナとなっている。
「スポーツイベントと音楽イベントの両方に対応できる複合施設が増えるなかで、音楽イベントについても大規模化する傾向があるのも事実です。CDが売れなくなり、サブスクやYouTubeなどで音楽を楽しむ機会が増える中で、音楽業界としてもコンサートなどのイベントでの売上を重視するようになり、よりキャパシティーが大きな会場でイベントを開催するアーティストも増えています」（大塚氏、以下「」内同）
一般社団法人コンサートプロモーターズ協会（ACPC）が全国の正会員社を対象に行った調査によると［ライブの年間公演数／入場者数］は、2022年が3万2338本／4831万人、2023年が3万4545本／5632万人、2024年が3万4251本／5938万人となっている。各年の1公演あたりの入場者数を計算すると、2022年が約1494人、2023年が約1630人、2024年が約1734人となっており、1公演あたりの規模が大きくなる傾向にあることがわかる。
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引用元: ・「2000人規模のホールは貴重」 再開発計画が白紙撤回された中野サンプラザを惜しむ声… 一方でキャパ1万人超のアリーナが続々登場 [冬月記者★]
キャパ5000ぐらいのホールもっと作ってくれ
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