これまで停滞していた自殺が２０２３年に続いて昨年大幅に増えた背景には「経済の主軸」３０～５０代男性（以下、３０５０男性）の存在があることが明らかになった。最近１０年で最も多くの３０５０男性が自ら命を絶った。

彼らの自殺死亡急増は自営業危機のような景気急冷と故イ・ソンギュンさんの死亡などに伴うウェルテル効果（有名人の死に同調してこれを模倣する傾向）が重なった余波とみられている。戒厳・弾劾発「社会的アノミー」が深まった今年も自殺危機が引き続き大きいことから、残念な死を減らす格別の対策が必要だという声が聞かれる。

２７日、韓国統計庁などによると、昨年自殺死亡者数は１万４４３９人（暫定値）、自殺率は人口１０万人あたり２８．３人だ。どちらも２年連続で増加している。自殺死亡者は金融危機の余震が続いた２０１１年（１万５９０６人）以降、１３年ぶりに最も高い。国民の力の徐明玉（ソ・ミョンオク）議員が保健福祉部から受け取った資料によると、昨年自殺高危険群の相談件数は６５万１０４０件で、２０２０年より４１．２％増えた。それでなくても経済協力開発機構（ＯＥＣＤ）加盟国１位の自殺率に「赤信号」が灯り続けてきた。

特に性・年齢帯別に見ると、男性３０代（１５．７％）、４０代（１３．８％）、５０代（１１．９％）の自殺死亡者数だけで２桁増加率を記録した。このような３０５０男性を合わせると、１年前に比べて１３．４％増の５６０３人となる。２０１９年以降、再び５０００人台にのせると同時に、２０１４年（５７７１人）以降、１０年ぶりに最も多い規模だ。昨年、異例で年初（１～４月）と年末（１０～１２月）に自殺死亡者が集中したのも彼らの影響が大きかった。高齢者・女性などの自殺が減少したこととは対照的だ。

不安な経済状況が経済活動を導く３０５０男性を直撃する「トリガー」（引き金）となった。昨年、韓国経済は高金利・高物価と実質賃金の下落、消費不振などで日が経つにつれて後退した。昨年１０－１２月期の成長率は予想値（０．５％）を大幅に下回る０．１％（前期比）にとどまった。昨年１２月の就業者は４６カ月ぶりに減少に転じた。

自営業は警告灯が灯って久しい。自営業者数は昨年５６５万７０００人で、３年ぶりに減少に転じた。韓国銀行が国会に提出した資料によると、昨年１０－１２月期末の自営業者の貯蓄銀行・与信専門金融会社延滞率はそれぞれ９年半、１０年半ぶりに最高値を記録した。

このようにして生計戦線に飛び込んだ家長たちは崖っぷちに追い詰められた。昨年１月～今年３月に３０５０男性が漢江の橋梁に設置されたＳＯＳいのちの電話で最も多く訴えた問題は「経済問題」（３３．９％）だった。９年間（２０１５～２０２３年）の心理学的剖検をまとめた保健福祉部の報告書もこれを裏付けている。壮年層（３５～４９歳）の自殺死亡者は被雇用人・自営業者の比率が高かった。死亡前にストレスを与えた事件はメンタルヘルスの次に「経済関連」が目立った。具体的には負債と収入減少が多かったが、負債は住宅賃借・購入が主要な原因だった。

生命保険会社会貢献財団のイ・ジヨン事業推進本部長は「彼らの経済的ストレスや社会的孤立が自殺の危険を高めていることを確認することができる」と明らかにした。慶煕（キョンヒ）大学病院メンタルヘルス医学科のペク・ジョンウ教授も「昨年から『閉店しなくてはならなくなった』『景気が冷え込んでいる』『経済的に荷が重すぎる』と訴える患者が大幅に増えた」と話した。

２０２３年１２月俳優イ・ソンギュンさんの死も昨年初めから３０５０男性を揺さぶった。サムスンソウル病院メンタルヘルス医学科のホン・ジンピョ教授は「同じ年ごろであり、庶民的なイメージだったイさんの死に、青壮年層の男性が大きく衝撃を受けた」と説明した。このためにウェルテル効果も２～３カ月以上長引く様相を見せた。情緒的緩衝役を果たしている「家族」という砦が次第に崩れつつあることも彼らの危機を大きくしている。

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