元タレントの中居正広さんと女性とのトラブルを発端とするフジテレビを巡る問題で、関西テレビ（大阪市）の大多亮（とおる）社長は4日、同社の取締役を務める日枝久氏は6月の株主総会まで留任すると明らかにした。

日枝氏は3月27日に、フジテレビと親会社のフジ・メディア・ホールディングス（FMH）の取締役相談役を退任すると発表した。大多氏は6月までの3カ月について、社長を兼任する福井澄郎会長と日枝氏の間で話し合われるという認識を示した。

続きは↓
https://www.sankei.com/article/20250404-2YJK7WMFWBKU5FPTATSIWKWV5A/

社名の認知度調査をしていた際、若年層の女性が放った言葉に長屋CBOは衝撃を受けた。
その女性はヤンマーHDと、美顔器など美容健康機器を手がけるヤーマン（東京都江東区）を混同していたのだ。
精密機器メーカーとして1978年に創業した同社も若年層を中心に多くの支持を集める有名企業ではあるが、ヤンマーとは事業内容が大きく異なる。

「ヤンマーのことを『知っている』と言うので話を聞いていると、どうも話がかみ合わない。
（ヒアリング対象の人が）違う企業のことを話していると分かった時は、本当にショックだった」（長屋CBO）

「これではダメだ」。長屋CBOがブランド力強化を強く心に誓った瞬間だった。認知度低下が進めば、
会社の次世代を担う優秀な人材の採用や、企業との協業に影響が出る可能性があるためだ。

長屋CBO曰く、特にヤンマーの認知度が低い層はいわゆるZ世代だという。そうした傾向は自社の認知度調査にも表れている。

同社が2024年2月に16～69歳の日本在住男女5500人を対象に実施した調査では、30～60代で9割の認知度を記録したのに対し、
10～20代では6割程度にとどまった。同社広報は「2022年～2024年の過去3年での傾向は横ばいで、大きな変化は見られない」と回答した。

長屋CBOが認知度低下の一因として指摘するのが、地上波テレビCMからの撤退だ。
長屋CBOは「ヤン坊マー坊が地上波から消えた影響は大きかったと思う。事業内容は知らなくても、
ヤン坊マー坊のことだけは知っているという人がたくさんいた。存在の大きさを実感した」と語る。

https://news.yahoo.co.jp/articles/d7639b5321cb4428233ba7c636c16c290bfe2897

米紙ニューヨーク・タイムズによると、2011年9月11日の米同時多発攻撃は内部犯行だと主張していることで知られるインフルエンサーのローラ・ルーマー氏（31）が2日、トランプ氏に6人の忠誠心について懸念を表明した。

国家安全保障会議（NSC）は、通信アプリ「シグナル」で、イエメンの親イラン武装組織フーシ派に対する空爆を議論するグループチャットに誤ってジャーナリストを追加したスキャンダルの調査に直面している。

APF 2025年4月4日 11:01　
https://www.afpbb.com/articles/-/3571332