再）押し寄せる観光客に悲鳴　渋滞や家賃高騰で住民反発　欧州

「観光客は帰れ！」。世界遺産のサグラダ・ファミリア教会で知られるスペイン北東部のバルセロナでは昨夏、住民による「反観光」デモが相次いだ。数千人の参加者はシュプレヒコールを上げながら街中を行進し、旅行者に向けて水鉄砲を撃つなどした。

怒りの最大の要因は住宅費高騰だ。観光客向けの短期賃貸物件が増えたことで住宅需給が逼迫（ひっぱく）し、家賃は過去10年で7割近く上昇。市は2029年までに観光客への短期貸し出しを禁じ、約1万戸の住宅を確保する計画だが、即効性のある対策を打ち出せていない。

イタリア北部の「水の都」ベネチアは24年4月、日帰り観光客に5ユーロ（約810円）の「入場料」を課す試みを始めた。25年は適用日数を前年の29日から54日に拡大する方針。団体客を25人以下に制限する措置も導入しており、観光公害などによる世界遺産の「危機リスト」入りを回避しようと躍起になっている。

オランダの首都アムステルダムはコロナ禍後、観光客数の上限を年2000万人に設定。観光税引き上げやクルーズ船の受け入れ制限、ホテルの新規建設禁止といった対策を講じたものの、観光客の流入は止まらない。酒や大麻で高揚した若いグループ客の迷惑行為も、住民の怒りの火に油を注ぐ。

ただ、観光業は各都市にとって投資や雇用を生み出す経済の柱だ。欧州各国の観光当局で構成する欧州旅行委員会（ETC）によると、24年の観光業による経済効果は欧州全体で2兆4000億ユーロ（約389兆円）に上る見通し。経済面の恩恵を受けつつ、住民生活を守るため、ETCは「オフシーズンの旅行や、あまり知られていない観光地への訪問」を促す施策が必要だとしている。