ジェンヌの声、一切聞こえぬまま　宝塚俳優急死1年　劇団に閉鎖性、改革不透明　公演チケット販売に影響か

女性は昨年９月３０日、宝塚市内のマンションで死亡しているのが発見された。遺族は過重労働や、上級生・スタッフによるパワハラが原因だと訴えたが、歌劇団は当初パワハラを否定。
遺族が女性のライン記録など詳細な証拠を示し、今年３月末になって歌劇団はようやくパワハラを認め、遺族に謝罪、合意書を交わした。

「伝統という言葉で現実に目を背けることなく、新しい歌劇団に生まれ変わったと認めていただけるよう全力で改革に取り組む」。３月末、遺族と合意直後に開かれた会見で、阪急電鉄の嶋田泰夫社長（６０）はこう約束した。再発防止策として挙げたのは、興行数の削減を筆頭に、団員の心身のケア強化、団員・スタッフの意識改革、監査体制の充実などだ。

　だが、日本芸能従事者協会（東京）の森崎めぐみ代表理事は「そもそも本人（団員）たちの声に基づいた対応なのか」と疑問を呈する。

宙組は昨年１０月から全ての公演を中止し、約９カ月後の今年６月に再開、１０月には全国ツアーを控えている。この間、仲間を失ったことに対するグリーフ（悲嘆）ケアは十分だったのか。
「今は平気に見えても、退団後の将来まで影響が出る可能性もある。当事者に寄り添ったメンタルケアでなければ実効性はない」と指摘する。

遺族と歌劇団の交渉を通じ、ハラスメントや過重労働以外にも、団員の働く環境を巡る課題が浮き彫りになった。

歌劇団は入団５年目までの団員とは雇用（労働）契約を結ぶが、６年目以降はタレント（個人事業主）としての業務委託契約に変わる。
女性は７年目で、法律上の労働者にあたらず、劇団は労働時間管理を行っていなかった。

　遺族側代理人弁護士は、女性は劇団の指揮監督下にあり、拘束性も強いことなどから「実質的には労働契約にあたる」と問題視してきた。

　女性の死後、西宮労働基準監督署は複数回歌劇団に立ち入り調査を実施。９月には歌劇団を運営する阪急電鉄に対し、是正勧告を行った。
阪急は「しかるべき時に、対応を説明する」としている。

宝塚の歴史などに詳しい学習院大の周東美材（しゅうとう・よしき）教授（４４）＝社会学＝は「劇団は『個人に責任を負わせられない』と、団員を守っているようで、半人前扱いを続けている
反省や追悼を含め本人の意志を表明する権利があるのではないか」と話す。

　歌劇団の閉鎖性も浮き彫りになった。この１年間、一部のＯＧが自身の体験や意見を話すことはあったが、公の場で団員が思いを語ることはなかった。
２０２５年春で退団する宙組トップスター芹香斗亜さんの会見でも、女性の死に関する質問は司会者によって遮られた。

長年宝塚を取材してきた演劇評論家は「歌劇団は１００周年前後から、外部メディアに頼らなくても自前の発信力が高まり、閉鎖性が増している。大きく損なわれた信頼を取り戻す過程で公開性、透明性は欠かせないはずだ」と語った。

続きは神戸新聞 2024/9/29 05:30
https://www.kobe-np.co.jp/news/culture/202409/0018173049.shtml