新潟大学(新大)は9月4日、約1万人の高齢者を3年半追跡し、肺炎球菌ワクチンを接種していた人では接種しなかった人と比べ認知症が23％少なかったことがわかり、その一方で、インフルエンザワクチンでは、接種した人と接種しなかった人の間で認知症発症に差は認められなかったと発表した。
同成果は、新大大学院 医歯学総合研究科 国際保健学分野の齋藤孔良助教、同・大学の藤井雅寛名誉教授、慶應義塾大学の佐藤豪竜専任講師、千葉大学の近藤克則特任教授らの共同研究チームによるもの。詳細は、ヒトと動物の行動・神経・内分泌・免疫系の相互作用を扱った学術誌「Brain, Behavior, and Immunity」に掲載された。
高齢者が認知症となるケースは、超高齢社会を迎えた日本だけでなく、世界共通の解決すべき課題となっている。
認知症は、日本において、要介護になる最多の原因となっており、認知症に関する研究は現在、かなりの進展を見せているが、現状では認知症を完全に治療する手段はなく、予防が重要とされるまでにとどまっている。また、認知症予防には、禁煙や適度な運動、社会的なつながりを維持することが効果的と考えられているものの、予防法は、個人の努力や健康への意識の高さに大きく依存していることが課題だったという。
その一方で、近年、インフルエンザ、肺炎球菌、帯状疱疹などのワクチン接種を受けた高齢者では、ワクチン接種を受けていない高齢者と比べて認知症が少ないとする報告が相次いでされているという。
2013年に、65歳以上で要介護認定を受けていない約1万人の高齢者を対象に、認知症の発症に影響する可能性がある年齢、性別、教育歴、婚姻状況、家族構成、
喫煙、飲酒、高、中、低強度の運動の頻度、BMI30以上か否か、心臓病、高血圧、糖尿病、耳の病気、呼吸器の病気、老年うつ、フレイル、肺炎およびインフルエンザの罹患歴、ワクチン接種歴、社会的つながり(社会参加、社会的結束、相談できる人がいるかなど)についての調査が行われた。
そして2016年に、肺炎球菌ワクチンおよびインフルエンザワクチン接種に関する調査が行われ、2016年の調査後から3年半または6年5か月にわたり、認知症による要介護認定(日常生活を送るためにサポートが必要)を受けたか否かの追跡調査が実施された。
肺炎球菌ワクチンまたはインフルエンザワクチン接種後に認知症が減少したかについては、ワクチン接種以外の認知症発症に関係する要因の影響を統計学的な方法で取り除いた上で、ワクチンを接種したグループと接種していないグループの間で認知症発症に差があるかを計算することで、導き出された。
その結果、3年半の追跡期間では、肺炎球菌ワクチンを接種した高齢者は、接種しなかった高齢者と比べて認知症が23％減少していたという。
インフルエンザワクチンを接種した人を除いても、肺炎球菌ワクチンを接種した高齢者では、接種しなかった高齢者と比べて認知症が55％減少していることも確認された。
その一方で、インフルエンザワクチン接種では、肺炎球菌ワクチンを接種した人を除いても、接種した人と接種しなかった人の間で認知症発症に統計学的に意味のある差はなかったとする。
以上の結果は、6年5か月の追跡期間においてもほぼ同じだったとした。
今後は、ワクチン接種が認知症予防に効果があるのかについて、無作為抽出試験などで検証する必要があるという。
そして、ワクチン接種がどのようにして免疫システムや脳神経に働きかけて認知症を予防するのかについて明らかにする必要があるとしている。
引用元: ・【新潟大学研究】肺炎球菌ワクチンを接種した高齢者では認知症が少ない 「肺炎球菌ワクチンの接種が認知症になりにくくする」
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