【日刊ゲンダイ】海外では消えゆくがん、日本は大きく出遅れ、HPVワクチンを公費で打てるチャンスは、あと半年、接種開始当初の報道にとらわれず、情報をアップデートするべきだ

子宮頚がんを予防するのに役立つのがHPVワクチン。誕生日が1997年4月2日から2008年4月1日に該当する人でワクチン接種がまだなら、そろそろ1回目を打たなければ、「全額無料」の枠を外れてしまう。

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HPVワクチンは、子宮頚がんワクチンの原因となるヒトパピローマウイルス（HPV）の感染を防ぐワクチン。「藤沢女性のクリニックもんま」（神奈川県）門間美佳院長が説明する。

「HPVワクチンには2価、4価、9価の3種類があり、現在はほぼ全員が効果の高い9価ワクチンを選びます。イギリス、カナダ、オーストラリアでは女子約82～87％、男子約73～79％が接種しており、2028年には子宮頚がんがなくなる国もあります。例えば東京23区でも多くの区が男子も高校1年まで無料で接種できるようになっています」

HPVワクチンは、小学校6年生から高校1年相当の女子が定期接種（公費=無料）。「誕生日が1997年4月2日から2008年4月1日までの女性」は、2025年3月末まで“キャッチアップ接種”で、無料接種できる。

「まだ余裕があるのでは？」と思うだろう。HPVワクチン（9価）は、1回目の接種を15歳になってから受ける場合、3回接種。2回目は1回目の2カ月後、3回目は1回目の6カ月後の接種となるので、接種完了まで6カ月間かかる。3回とも無料接種となると、9月中に1回目を打たなければならない。

なお、9価ワクチンを自費で打つ場合、3回で約10万円かかる。

もちろん、“タダだからHPVワクチンを”と言っているわけではない。HPVワクチンは、子宮頚がんの唯一の予防策。だからこそ、前向きに検討した方がいい。

「子宮頚がんは若い女性に多いがんで、20代から増え始めます。現在、毎年約1.1万人の女性が子宮頚がんにかかり、2900人が亡くなっているとのデータもあります。子宮頚がんの原因のHPVは性交渉で感染し、性交渉の経験がある女性の50～80％は感染しているとの報告がありますが、言い換えれば、HPVワクチンを最初の性交渉前に打てば、HPVの感染を回避でき、強力な予防策となります」（門間院長）

WHOは患者10万人あたり4人以下になった状態を子宮頚がんの撲滅と定義し、諸外国ではHPVワクチンの接種の普及率向上、子宮頚がん撲滅に積極的に取り組んでいる。その動きに対して日本は大きく後れを取っている状況だ。

HPVワクチンに関しては、日本で接種が開始となった当初、健康被害が大々的に報道されたことから、「なんだか怖い」と思っている人もいるだろう。しかしそれは、3万人対象の大規模調査「名古屋スタディ」で、訴えのあった健康被害とHPVワクチンは無関係との結果が出ている。

「WHOも安全上の問題はないとしています」（門間院長）

よく誤解されるのが、「ワクチン接種をしなくても、子宮頚がんの早期発見に努めればいいのでは」ということ。

「そもそも子宮頚がん検診の受診率は高くありません。自覚症状に頼っていると早期発見につながりませんし、早期発見であっても、将来の妊娠時の流産や早産のリスクが高まります」（門間院長）

また、「現段階では子宮頚がんではないが、この先はわからない」という「異形成」という状態で見つかると数カ月ごとの定期検診がずっと続くことになる。

HPVワクチンを公費で打てるチャンスは、あと半年。接種開始当初の報道にとらわれず、情報をアップデートするべきだ。

https://www.nikkan-gendai.com/articles/view/health/360056

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