【新型コロナ】後遺症患者５割が退職や休職、回復時期見通せない不安・職場の無理解…岡山大調査

>>8/21(水) 15:00読売新聞　新型コロナウイルスの後遺症患者が、体調悪化を理由に退職や休職に追い込まれるケースが後を絶たない。岡山大（岡山市）の追跡調査では、患者の５割が該当した。回復の時期が見通せない不安感や職場の無理解が背景にあるとみられ、専門家は企業側の配慮の必要性を訴えている。

働きたいのに

「理想の仕事だったのでショックだった」。兵庫県姫路市の女性（５６）は３月、７年間勤めたレストランの調理師を辞めた。事務職などとして働いていたが、好きな料理を仕事にしたいと見つけた職だった。

女性は２０２２年８月に感染し、頭痛や息切れなどの後遺症が残った。だるさでフライパンを持つのもやっとだったが、上司に伝えても負担は軽くしてもらえなかった。休憩時間に人目に付かない場所で横になった。体調は限界に達し、７か月間休職した後、回復が見込めずに退職した。

現在は月に１５万円ほどの失業手当をもらいながら、自宅で療養を続ける。高齢の両親と暮らす女性は「生活のためにも働かなくてはいけないのに、働けない。家にいると自責の念にかられます」と話す。

休むことで悪化も

後遺症について、世界保健機関（ＷＨＯ）は「感染から３か月時点で、別の病気では説明できない症状があり、それが２か月以上続く」と定義する。せきや息苦しさ、倦怠けんたい感、睡眠障害、味覚障害などを訴える人が多い。

岡山大の大塚文男教授（総合内科学）は、２３年１２月までの約２年間、同大病院を受診した後遺症患者に聞き取り調査を実施した。その結果、罹患りかん前に働いていた５４５人のうち、２２０人（４０・４％）が休職、５３人（９・７％）が退職を余儀なくされていた。

患者の中には、職場の上司から「後遺症なんて存在しない」などと言われ続けて精神的に追い詰められた人や、復帰のめどが立たず、職場に迷惑をかけたくないと退職した人もいた。

大塚教授は「経済的な不安がある場合、休むことがストレスとなって症状が悪化することもある。企業側は職場で後遺症について周知するほか、患者が復帰しやすい仕組みを整え、安心して休めるようにすることが必要だ」と指摘する。

求められる配慮

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